2021年の宿泊大戦が業界に与えた効果を検証
こんにちは。宿泊業界のデジタル化を先導する宿泊B2Bプラットフォーム ONDAです。
2021年の「大韓民国 宿泊大戦(숙박대전)」は地域編・全国編など複数回にわたって実施されました。コロナ禍が続く中、どのような影響を業界にもたらしたのか?
**ONDAの宿泊販売代行システム(GDS)**を通じて取引される全国約4万軒の施設データをもとに、2020年と比較した2021年の宿泊大戦が売上に与えた影響を調べました。
宿泊大戦に参加した施設と未参加の施設の差も比較したので、最後まで注目してください!
(*2021年ONDA宿泊業指標は、2020年販売データを100として業界動向を分析しています。)
1. 2020年 vs. 2021年 宿泊大戦取引額の推移
2020年と2021年の宿泊大戦で重複する期間、**'2020年11月10日〜11月23日'と'2021年11月9日〜11月22日'**の販売データを比較したところ、2020年比で2021年宿泊大戦期間中の業界全体取引額は13.9%増。旅行への不安感は前年とほぼ変わらなかったようです。
また2021年の宿泊大戦・全国編はクーポン発行・宿泊可能期間が12月23日まで延長され、前年より長く実施されました。
つまり宿泊大戦は期間が長いほど効果が大きいといえます。
リゾートは前年比で取引額が2倍以上に。
宿泊施設タイプ別の取引額推移はどうだったか?
最も高い成長を見せたのはリゾートで、前年同期間比で取引額が122.7%増。
リゾートに加え、前年比31%増のプールヴィラも、他の施設タイプに比べ宿泊単価が高い部類です。これら高級施設の取引額増加は、コロナで海外旅行が制限される中、いわゆる「贅沢な宿」への需要が高まったことを示しています。
モーテル取引額が前年比28.6%増となったのも目を引きます。これは全体平均の成長率を上回る数字。宿泊大戦クーポンが2万ウォンまたは3万ウォン割引で提供されたため、比較的低価格帯のモーテルにクーポン効果が最も大きく効いたと見られます。
2. 2021年宿泊大戦 参加施設と未参加施設の差は?
ちょっと待って! そもそも何%の施設が宿泊大戦に参加したのか? ONDA GDSのデータによると、2021年宿泊大戦・全国編への参加施設は72.3%、**未参加は27.7%**でした。
では参加施設と未参加施設にどんな違いが生まれたのか?
両者を比較するため、施設数のギャップを縮めるべく、宿泊大戦・全国編実施期間_'2021年11月9日〜12月22日'と、直前期間'2021年9月18日〜10月31日'_の販売データを比較しました。
1) 予約が発生した施設の増加
宿泊大戦・全国編に参加した施設の予約発生率は、直前期間の23.7%から実施期間中は28.8%へと5.1ポイント増。
一方未参加施設は、直前期間の33.3%から実施期間中は27.2%へと予約発生率が6.1ポイント減しました。
2) 平均予約数の増加
また宿泊大戦・全国編参加施設の平均予約数は、直前期間比で実施期間中に約14.4%増、一方未参加施設は約3%減という結果に。
結果、宿泊大戦に参加した施設は、未参加施設に比べ予約発生率・平均予約数ともに増加。_予約発生率の増加_は、予約が発生する施設数の増加、つまりこれまで売れていなかった施設にも予約が入るようになったことを意味し、_平均予約数の増加_はもともと売れていた施設もさらに売れたことを示します。
全体取引額が上昇したのはもちろん、宿泊大戦に参加した施設が未参加施設より明らかに恩恵を受けた——この差は非常に意味のある結果です!