一人旅」が韓国で急成長している。80%が計画中、61%が経験済み。繁忙期も7末8初から分散へ。閑散期の客室を埋めるチャンスが来た。
「一人旅」を計画する者、トレンドを掴め。
皆さんは**「一人旅(ホンヘン)」**が何か知っていますか? そして、実際に一人旅をしたことはありますか? **「ホンヘン」とは「一人で出かける旅行」**の略で、最近急浮上している消費者の旅行パターンの一つです。もしこの言葉が、宿泊施設を運営されている皆さんにとって馴染み深いなら、旅行トレンドをよく掴んでいるか、一人旅客が多く訪れる地域や宿泊タイプを扱っているのでしょう。
オンラインショッピングサイトGマーケットが最近2週間、計993人の顧客を対象に一人旅について調査したところ、全体の回答者の80%が一人旅を計画していると答え、すでに一人旅経験があると答えた人も61%に達しました。一人旅を計画する理由は「自分の好みで旅行を組めるから」が78%で最多。逆に一人旅をためらう理由は「見知らぬ場所に一人でいる恐怖」(46%)が最も多かったです。
一人旅がためらわれるのは、見知らぬ場所への恐怖のせいでしょうか? 一人旅の行き先は海外が40%、国内が60%と、過半数が国内旅行を好む傾向が見られました。詳しく見ると、20代の回答者(55%)だけが異国文化に触れられる海外旅行を好みましたが、30代(国内51%)、40代(国内60%)、50代以上(国内77%)はすべて国内を選びました。
これを分析すると、IT親和性が高く情報アクセスに優れた20代は、一人でも国内同様に海外の膨大なデータを取得でき、見知らぬ場所でも簡単に適応し旅行できるため、海外一人旅への恐怖が少ないのです。言語による意思疎通の負担も大きく減りました。
一方、年齢が上がるほど国内旅行への好みが高まる結果を見てみましょう。年齢を重ねるほどIT親和性や情報アクセスが落ちるため、未知の場所への不慣れを克服しにくくなります。意思疎通への恐怖もあります。若い世代のように英語や外国語を自由に操るのも難しいし、翻訳アプリの使用すら困難な方もいるからです。そのため海外ではなく慣れた国内へ一人旅に出る層の年齢が高めになり、海外のような異国情緒を感じられる済州島や地方大都市を一人旅先に好みます。
このように年齢層によって好みは少し異なりますが、一人飯、一人酒に続き一人旅まで、最新の旅行トレンドは次々と生まれています。したがって、一人だけの時間を持てる一人旅への好みが高まった分、宿泊施設側も多様な客室商品やプロモーションを準備する必要がある時期だと思います。特に一人旅は繁忙期を選ばない特性があるため、閑散期の客室を埋めるには最高でしょう。皆さんもこの記事を読んで、自分の宿が一人旅客が滞在できる場所だと思うなら、一人旅向けの「一人部屋」提供、カスタマイズ観光(コース推薦サービス)、一人でも参加できるプログラム紹介など、さまざまなアイデアで一人旅客を掴んでみてはいかがでしょうか?
[ソウル経済、2019.08.01、旅行も「一人」がトレンド…「自分の好きなように計画できる」]
休暇シーズンの繁忙期、もう「7月末8月初」は過去のもの。
休暇シーズンを代表する言葉「7月末8月初(7末8初)休暇」が、ピーク旅行需要の減少によって死語になりつつあります。世宗大学観光産業研究所と旅行専門リサーチ機関コンシューマーインサイトが共同実施する「週次旅行行動・計画調査」によると、3ヶ月以内に1泊以上の「国内旅行計画がある」割合は2017年から毎年1〜2%以上下落。中でも7月末から8月初の3週間の計画は過去3年間継続して減少し、2017年比で8.5%も減少しました。
それだけではありません。海外旅行計画がある人は2017年37.2%、2018年39.5%、2019年40.1%と上昇しましたが、7末8初の3週間に出発する人の上昇幅は過去3年間ずっと減少したといいます。
海外旅行の出発時期は光復節を含む8月第2週が9.9%で最も高く、秋夕連休を含む9月第2週、開天節を含む9月第5週がそれぞれ9.6%でした。これは7末8初で最も多い7月第5週(8.2%)より1%以上高いため、海外旅行でも7末8初の意味が薄れていることがわかります。このように繁忙期への集中が緩和される傾向は、果たして宿泊施設にどんな影響を与えるのでしょうか?
7末8初に代表される伝統的旅行時期が分散する理由は、消費者が休暇を効率的に使いたい欲求が強まっているからでしょう。限られた休暇の中で飛び石連休などを活用し、最大限の休息を確保しようとするのです。週52時間労働制の導入とワークライフバランスが台頭し、過去に比べて年休や休暇を自由に使える文化が広まったことも一因です。結局このトレンドは海外旅行だけでなく、比較的短期間の国内旅行にも当てはまるため、宿泊施設も繁忙期だけに集中的に備えるのではなく、閑散期と思っていたシーズンでも常に消費者を迎える方法を考え、緊張を緩めてはいけません。
とはいえ、まだ地域ごとに差が大きく、繁閑がはっきりしている地域も多いことをONDAもよく知っています。その特性上、閑散期の顧客誘致方法に悩まれるでしょうが、ONDAから一つ方策を提案します。もし既存の国内チャネルや単一チャネル販売だけを利用していたなら、販売チャネルをもっと広げ、海外チャネルまで活用してみてはいかがでしょうか? 多様な販売チャネルに宿泊施設を掲載すれば、それだけ検索露出が増え、宿泊施設にもPR効果があると思います。
また海外販売チャネルを通じて繁閑を問わず分散した国内外旅行消費者の視線を引きながら、以前の繁忙期に比べて減少した予約率を補填し、空室率を下げられるでしょう。海外顧客を誘致していなかった宿なら、閑散期概念があまりない海外顧客を誘致する努力をしてもいいですね。このように徐々に減少している繁忙期集中に、宿泊施設も素早く対応していく必要があります。
[ティティエルニュース、2019.07.19、休暇シーズンのピーク「7末8初」が色あせる]
休暇シーズンの違法宿泊施設、どう解決すべきか?
最近休暇シーズンを迎え、自治体が合同で違法宿泊業への取り締まりを着実に進めてきましたが、年を追うごとに違法宿泊業の摘発事例が増えているというニュースです。特に外国人観光客が多く訪れるソウル、済州島、釜山などの地域が核心。基本的に違法運営とは、内国人が泊まれない外国人観光都市民泊業運営者が内国人顧客を受け入れる場合、そして宿泊業許可が下りないオフィステルや店舗を賃貸し違法に宿泊施設を運営する事例があります。8月5日基準で韓国観光公社の統計によると、外国人観光都市民泊業が外国人向け民泊業4分類全体の48.1%を占め、正式登録された民泊施設1,876軒のうち1,522軒(81.1%)がソウルに密集しているとのこと。これほど多くの宿泊施設が外国人だけを対象に営業すべきですが、内国人にも違法営業していることが明らかになりました。
でも実は、私もこの問題をよく知っていました。教育やセミナー、インタビューで数多くの宿泊業者にお会いするたび、多くの方が宿泊施設運営の困難を訴え、最大の悩みはやはり空室を埋めることでした。特にソウル地域の場合、大半のゲストハウス運営者は内国人客を受け入れたくても、ペンション業や農漁村民泊業など国内宿泊客を受け入れられる業種自体の許可が下りず、試みることすらできない状況も多く見てきました。首都圏地域はモーテルやホテルなど正式登録された宿泊業だけが国内客を受け入れられますが、実際その供給は需要に及ばず、人々がもっと安くて見つけやすい宿泊施設を訪れるのも原因の一つです。
溢れる記事で外国人観光都市民泊業を叩き、間違っていると言います。しかしこれに対する解決策は誰も出していません。約180日間は内国人を宿泊できるようにする法案改正を発議してからすでに1年近く通過せず係留中で、各宿泊業グループの激しい権益争いで政府もどちらの肩も持てず右往左往する状況です。もちろん違法を犯さないのが正しく、誰かが対価を払い権利を得たものを簡単に奪うと見る方もいるでしょう。しかしこんな需要が本当に多く、統制が不可能なレベルなら、影を陽に転じる新しい方策を見つけるべき時ではないでしょうか? 皆の力を合わせ、賢明な対策を見つけ出すべき時点のようです。
[ファイナンシャルニュース、2019.08.05、旬を迎えた宿泊業、違法が横行]