TL;DR

手数料の高い運営代行から、合理的なオンライン販売代行へ。販売は「ペンションプラス」に任せ、顧客と施設管理に集中しましょう。

高額手数料の「運営代行」から、合理的な「オンライン販売代行」へ

ペンションプラスを新たに導入するパートナー様の多くは、ONDAを通じてオンライン販売のプロセスを学び、施設販売に主体的に参加したいという意欲をお持ちです。

特に運営代行(委託運営)から、より低い手数料で収益率を高めるため、ONDAの「オンライン販売代行」であるペンションプラスを選ぶ方も少なくありません。

慶南の海辺で家族と二人で運営する60代のパートナー様も、以前は運営代行で施設を販売していました。毎日メールで当日のゲスト情報だけ受け取り、対応すれば終わり。当時の客室稼働率は閑散期で30%に過ぎませんでした。

このパートナー様が収益率と予約率を上げるためにONDAを訪れた際、私たちもどこから説明すべきか戸惑いました。ONDAの販売方式である「オンライン販売代行」は「委託運営」とは大きく異なるからです。そこでONDAは最初の3ヶ月間、なんと50回以上の電話を交わしながら、ペンションプラスの使い方、広告、プロモーションの方法をお伝えしました。

特に「運営代行」と最も異なる点は、ペンションプラスがあくまで「販売代行」であるため、どのチャネルでどんな広告をしプロモーションに参加するかはパートナー様自身が決定する必要があることです。自身の施設に合ったチャネルを見つけ、戦略的なプロモーションを実施しなければなりません。

最初は慣れず、どのチャネルで何をすべきか途方に暮れるかもしれません。ONDA ペンションプラスは毎月初めにパートナー様へ参加可能なプロモーションを説明し、チャネル内広告の実行についてもお伺いします。

特に8年以上にわたるチャネル販売ノウハウを活かし、パートナー様に必要なプロモーションと広告について詳細なガイドを提供します。パートナー様は参加の可否を決めるだけです。

慶南のこのパートナー様も、この部分の理解が不足していたため、当初は既存の総販代理店運営よりも稼働率が下がりました。しかし私たちと息を合わせる中で、稼働率は50%近く上昇しました。

**このパートナー様の稼働率上昇のもう一つの秘訣は「海外販売チャネル」の開設です。**現在ペンションプラスを利用するお客様の多くは、大体8(国内チャネル):2(海外チャネル)の比率で施設が販売されています。従来海外チャネルを使っていなかった方は、追加で20%の顧客を獲得できるということです。

海外販売チャネルは、韓国人顧客が普段使う外国旅行アプリを利用する場合もありますが、コロナパンデミック終了後、韓国を訪れる外国人顧客が利用する比重が増加しています。

外国人顧客対応が心配で海外チャネル開設をためらっているなら、心配せずONDA ペンションプラスにお任せください。メール配信、顧客対応をサポートするシステムがすでに整っています。

販売は「ペンションプラス」に任せ、顧客と施設管理に集中を

オンライン販売代行サービスONDAを利用する最大のメリットは何でしょうか?インターネット操作に慣れた施設運営者なら、ONDAのような代行サービスを使わず、直接販売サイトで販売すべきだと考えるかもしれません。

しかし「できる仕事」と自分が必ず「すべき仕事」を区別し、効率的に働くことが実ビジネスでは非常に重要です。飲食店運営のすべてができるからといって、清掃からサービング、調理まですべて一人でやっていては、規模を拡大するのに限界があります。

ONDA創業期から共にしてきたあるパートナー様は、共同経営者と共にソウル、襄陽など3つの施設で40以上の客室を運営しています。最初はソウルのゲストハウスから始まり、今では地方でもグランピング、一棟貸しペンションなど様々なタイプの施設を運営しています。

長期間運営する中で「良い宿」として口コミが広がり、閑散期でも客室稼働率が70%を下回ることがほとんどありません。オンライン客室販売はペンションプラスで進め、客室管理および顧客対応に全力を注ぐことができるからこそ可能な成果だといいます。

この施設は、周辺のペンションが低価格の寝具、コンセプトのないインテリアで平凡に運営している中、北欧感覚のIOOOショールームを移したようなペンションインテリアを常に清潔に維持し、チェックインも最近の顧客ニーズに合わせて非対面で進めています。

加えて、このパートナー様は「繁忙期」であっても「閑散期」に比べ客室価格を大きく上げない方式でマーケティング効果を得ています。近隣施設が5万ウォン値上げする時、2万ウォンだけ上げて価格メリットで顧客を誘致します。

このように見つけた施設が他の施設より品質まで優れているなら、次にこの地域を訪れる際に同じ施設を選ばない理由はありません。1〜2年の短期間運営ではなく、長期にわたってロイヤルユーザーを確保する戦略といえます。

このように毎日異なる地域で平均30以上の客室を管理し、継続的に客室の品質を維持するには、「技術」で代替できる領域は思い切って代替すべきです。また、繁忙期に高く売るという従来の常識を覆し、繁忙期は施設を宣伝する期間として活用し、良い口コミを得るという逆転の発想を学べる事例だと思います。

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